仙台育英、甲子園初優勝の経済効果は？秋田・金足農の準優勝では104億円の試算も

第104回全国高等学校野球選手権大会は22日、決勝戦が行われ、仙台育英（宮城）が8対1で下関国際（山口）を破り、甲子園初優勝を飾った。

東北勢は過去に春夏の甲子園大会決勝に12回進んだが、すべて敗退。7年ぶりに決勝進出を果たした仙台育英が東北勢として「13度目の正直」で、深紅の大優勝旗が「白河の関」（福島県白河市）を超えることとなった。

学校がある仙台市は、さっそく大盛り上がりのようだ。ツイッターでは、仙台駅前で新聞の号外配布を待つ人だかりができたことなど現地の熱狂ぶりが続々と投稿。

仙台はしばらくお祭り状態だと思います

仙台駅前！！ものすごい人！

仙台駅すごいことになってる

といった声が寄せられていた。

マー君復帰の経済効果は約57億円

街が盛り上がっているとなると、気になるのが経済効果だ。地域でスポーツ振興が行われたり、地域がスポーツイベントで盛り上がったりすると、必然的に経済効果が発生すると言われている。

東北楽天ゴールデンイーグルスに田中将大投手が復帰した直後の昨年2月には、経済効果試算の第一人者、関西大学の宮本勝浩名誉教授が、球団の本拠地・宮城県への経済効果が年間約57億1697万円に及ぶとの試算を発表した。

宮本氏は発表に際して、次のように述べていた。

「これらの金額は、楽天の球団のみに入ってくる収入増加額ではなく、球団はじめ地元の経済界全体に入ってくる金額の総額である。数値を見ると、マスコミで取り上げられている田中選手の年俸9億円は決して高いものではなく、田中選手の楽天復帰入団が地元宮城県に非常に大きな経済効果をもたらすことがわかる」

現在、サッカーJ2リーグに所属するベガルタ仙台の経済効果については、宮城県が試算している。ベガルタ仙台が、J1リーグに所属していた2014年の入場料、交通費、飲食費やグッズ購入等による直接効果が13億円、直接効果から生じる各産業への波及効果が約8億円、それらを合わせた経済波及効果は年間21億円に上る。2015年はさらに拡大し、直接効果と波及効果を合わせた経済波及効果は年間22億円との推計だった。

日銀が試算、金足農ブームの経済効果

プロスポーツチームだけではなくアマチュアスポーツ、特に高校野球の経済効果も侮れないものがある。2018年、秋田県勢として103年ぶりに甲子園大会で準優勝した金足農業（秋田県）の経済効果を日本銀行秋田支店が試算したところ、秋田県経済への直接的な波及効果は5億円だった。さらに、金足農業の活躍によって、県内外からの観光客を1割増加させることができた場合の秋田県経済への波及効果は99億円に上ると試算した。

この試算での金足農業の甲子園での活躍の直接効果は、観光客数増加、県産品販売増加、コラボ商品開発など。また、一次波及効果は農業、運輸、サービス 小売・飲食、印刷、食品などあらゆる分野にまたがっている。さらに、二次波及効果として、雇用者所得の増加による消費拡大が挙げられていた。これらが想定通りに算出された場合は合わせて104億円の経済効果となる。

人口規模（今年7月1日時点）では秋田県が93万3,056人に対し、宮城県は228万1,863人）と2倍強。また、国の実質GDPにあたる各県の実質総支出（21年度）では、秋田が3兆3,026円で、宮城が9兆242億円と3倍近く。プラス史上初の優勝効果がもたらすお祝いムードであることを勘案すると、日銀が同様の試算をした場合には数倍の経済効果が弾き出されるのだろうか。

しかし、ここは宮城県民はもちろん、東北の人にとっても悲願だった大優勝機の「白河の関」超えだ。東北地方全体にどれくらいの経済効果を生み出すだろうか。街の人の盛り上がりようからすると、「マー君」を大幅に超える経済効果も期待できるかもしれない。