2022年記事ランキング・トップ10

「SAKISIRU（サキシル）」創刊2年目となる2022年は、ロシアのウクライナ侵攻、安倍晋三元首相の暗殺事件など、世界情勢が激動しました。後世の歴史の教科書に特筆すべき年として刻まれることでしょう。

この1年間、読者の皆さまの関心を集めた記事をアクセス数順をご紹介したいと思います。
※ 2022年1月1日〜12月29日。グーグルアナリティクスでの計測に基づく

まずは10位から6位まで一挙に。

10位：「トヨタ「エース社員」退社続出は、“改革者”の豊田社長についていけないからなのか？」（2月14日）

トヨタ自動車で優秀な幹部社員の退社続出を他メディアでいち早く書いた井上久男さんが、この人材流動の意義を解説しました。

9位：「朝日川柳、安倍元首相の国葬“ネタ”にして大炎上」（7月17日）

朝日新聞の川柳コーナーで、亡くなった安倍元首相を揶揄するような内容を並べ、ネットが大炎上した経緯を振り返りました。

8位：「「学歴中心の履歴書から経験中心の履歴書へ」女性起業家の発言が10か月経って“炎上”」（8月24日）

「学歴中心の履歴書から経験中心の履歴書へ」と発言した女性起業家の炎上騒動を取り上げました。

7位：「日本で半導体産業が育たなくなったのはトヨタのせいだ」（1月24日）

日本の半導体メーカーが衰退した理由は、「自動車メーカーにも原因あり」と提起した井上久男さんの記事が注目されました。

6位：「高所得者は10月から「児童手当ゼロ」に！共働き世帯の対処法は？」（1月23日）

国の児童手当が今年10月から一定以上の所得のある世帯は打ち切り。子育て世帯を中心に多くの方の関心を呼びました。

それでは上位5つを詳しく振り返ります。

5位：『NHK受信料「徴収支援」、日本郵便が“問題だらけ”の新サービス導入』（5月20日）

日本郵便が6月から、送り先の氏名を知らなくても住所だけで、はがきなどを送れるサービス「特別あて所配達郵便」を導入する動きにネット上で反発の声が出始めていた動きをとらえました。原因は新制度が主にNHKの受信料徴収の督促に利用されるためで、NHK嫌いの人たちの疑念だけはなく、郵政の経営が抱える矛盾も透けて見えたためでした。

4位：「元日発表『笑点』新メンバーは？“100年に1人の天才” 神田伯山さんは誰を予想したのか」（21年12月31日）

ちょうど1年前の掲載記事。人気演芸番組「笑点」（日本テレビ系）で、降板した林家三平さんの後任となる新メンバー発表直前にネットで話題になっていることを取り上げたところ、年の瀬から三が日にかけてネットで大反響を呼びました。なお、記事では、神田伯山さんがラジオ番組で、林家木久蔵さんを挙げたことを紹介しましたが、蓋を開けてみると、神田さんが若手の頃にユニットを組んだことがあった桂宮治さんが新メンバーというオチでした。

3位：「【参院選2022】泡沫のはずが大穴 !? 「参政党」議席獲得のサプライズあるか」（6月20日）

参院選スタート直前、国政選挙初挑戦でありながら、ネットや街頭で注目を集め始めていた参政党の議席獲得を占いました。マスコミは当初、参政党を「泡沫」扱い。記事掲載の時点では、取り上げたところはほとんどありませんでしたが、連日全国各地でたくさんの人たちを集めるなど勢いは衰えず、慌てたマスコミが続々と追随。選挙戦最終日にNHKが自社サイトで特集記事を組んだのが印象的でした。結果は1議席を獲得し、政党要件も満たしました。

2位：「「小泉進次郎、責任取れ」の声、レジ袋大手が希望退職者募集へ」（1月13日）

レジ袋の製造会社がレジ袋有料義務化や新型コロナウイルス感染拡大による影響で、希望退職者を募集するとの報道を受けて、ネットで、レジ袋有料化を推進した小泉進次郎元環境相の責任を問う声が目立ち始めていたことを取り上げました。批判の声が広がり始めたのを焦ったのか、小泉氏は「決めたのは僕の前の大臣」と発言するようになり、それがまた新たに炎上を呼ぶというサイクルにもなりました。

1位：「北京冬季オリンピック中継、「テレビ史上最低」視聴率が海外メディアで話題に」（2月11日）

北京冬季オリンピックは大会前から、中国の人権問題が絡み、日本やアメリカなどが「外交的ボイコット」。本番に入ってもスキージャンプ混合での高梨沙羅選手の「失格」、フィギュアスケート男子の羽生結弦選手がリンク上の穴にハマって回転不足になるといった後味の悪い話が続出。日本を含めた各国で視聴率がダウン。莫大な放映権料が生じている日本のメディアとしては、視聴率低下の話は「タブー」に近い状態でしたが、欧米の活字メディアが容赦なく話題にしたことを取り上げると、一気に注目を集めました。その約半年後の東京オリンピックの汚職事件を含め、大規模スポーツ大会のあり方が問われました。

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アクセス数だけで「10傑」を振り返ると、ウクライナ侵攻関連のニュースが入っていないことが意外でした。もちろんウクライナ関連の記事は今年多数読まれましたが、大手メディアの情報量が圧倒的に多かったこと、偽情報の拡散など情報戦の激化を見越し、Googleが情報の適正化に動いたことなどからウクライナ関連の記事のアクセス数が10傑から外れた背景にありそうです。

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2022年12月30日　SAKISIRU編集部 一同